人類は自分たちが発達させてきた技術で自然を制御することが可能だと考えてきました。しかし,それは思い上がりであったことに気ずかされつつあります。
日本の国土は地下にある5枚のプレートの上にあります。さらに、毎年秋に襲ってくる台風通路であり、地震、火山噴火、洪水などの災害を受けやすい国土である。最近の温暖化の影響で襲ってくる台風、豪雨は強力になってきている。咋今の対策として政府は強靭な国土への改善を目標としています。しかしそれが当面の災害処理や復旧において従来の防災構造物の多少の補強を施す程度のことを指すのであれば、今後の災害対策としては不十分である。それであれば、復旧対策としては方向転換して、人命保護を重点としておこなうべきであろう。まず、住宅であるが、最近の温暖化の影響で風水害の強度がおおきくなり、さらに国際情勢により国土の攻撃に備えるために地下室が必要となろう。これらのことを考慮すると木造の家より鉄筋コンクリート造で地下室のある建物とすべきであろう。古い歴史のある観光都市などでは街並みの再生に道路は狭く木造建ての再建が希望であるうが、将来、再度災害を受けた場合、建物の崩壊、火災発生が予想されるので、安全のためには鉄筋コンクリ－ト構造で安全設備が完備した総合住宅で新しい生活様式がおすすめとなる。以下は、あくまでも、地震、水害、火山噴火などに対する人間に対する減災を目的にした提案です。まず、災害が頻発する地域の住宅を鉄筋コンクリ－ト15階建地下2階のマンション形式として建設する。使い方として１，２階は店舗や倉庫、駐車場などとして使用し、3～１5階は住宅、地下階は倉庫と避難階を予定する。屋上には時の住民の7日分の生活を支える食糧、貯水槽、燃料タンク、発電装置、大型の蓄電池、太陽光発電装置、ヘリポート、避難はしごなどを設備します。どうしても屋上が重くトップヘビーになるので高度な耐震設計、基礎構造は杭あるいはケーソン基礎として設計すべきである。入居する住民にとっては新しい生活スタイルになるのでなじめないことも多く解決しなければなならない諸問題、街並み保存、木造家屋への執着などがあるが、災害時には避難の必要がなく、自宅で救助を待てば良く安心して生活できます。集合住宅になるので土地を整理して、避難、救助のために道路の拡幅したり、避難用の公園、畑、文化施設、貯水施設、太陽光発電用地等と有効利用を考慮すべきであろう。この方法は都市や農村すべての地域について自然災害である地震、火山噴火、台風のいずれにも適用できる。最近のIPCCの報告書では今後大規模な災害が頻繁に起こることを予測しており人命保護を重点とした合理的な復旧対策を講じる時期にきている。
参考文献 泉 満明 「未来のためのミッション」 新潮社
